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テクノロジー・メディア・通信
Technology, Media and Telecommunications

人を動かし社会を変える
TMT界の「変革イネーブラー」

テクノロジー/メディア・エンターテインメント/テレコムセクター

統括リーダー パートナー冨田 俊一

パートナー大山 昇

パートナー今市 拓郎

先端技術、メディア&エンタメ、そして通信──あらゆる産業と密接に結び付き、社会経済の基盤となって日本を支えるTMT業界。その先頭に立つ企業群をクライアントとして伴走し、激しく変容する業界の未来を展望しつつ、社会課題の解決まで見据えて全力を注いでいるのが、TMTセクターチームです。気鋭のメンバーたちを先導する3人のパートナーに、業界の今と求める人物像を聞きました。

「変わりゆく社会」の中、全方位で企業変革をリード

激しく変容する社会においてTMTセクターチームが果たす役割についてお聞かせください。

冨田
地政学的リスクの高まりや気候変動への対応といった世界規模の動向変異が、企業の業績に大きなインパクトを与えています。とりわけTMT業界、すなわちテクノロジー、メディア・エンターテインメント、そして通信関連の企業が織りなすバリューチェーンはあらゆる産業と密接に関わる基盤を担っているからこそ、その影響も計り知れません。グローバルに展開する企業をクライアントの中心に置くわれわれTMTセクターチームは、そうした「変わりゆく社会」において企業の変革を可能にする「イネーブラー(enabler)」としての役割を担っていると考えています。

イネーブラーであるわれわれは、さまざまな技術革新や、エンターテインメントを含めた市場の変化を捉え、常に最適なソリューションを提供しています。それは、EYが世界共通のパーパス(存在意義)として掲げる「Building a better working world〜より良い社会の構築を目指して」を実行することでもあります。

大山
われわれのクライアントは日本の伝統的な大企業が中心ですから、その競争力を高め、活性化を促すことが、日本全体の活性化につながるものと思っています。また、TMT業界がカバーする領域の裾野は広く、多種多様な企業が集まっていることに加え、業界をまたぐクロスインダストリーの協業案件も増える傾向にありますので、多彩な専門性を擁するわれわれEYストラテジー・アンド・コンサルティング(以下、EYSC)は大きな役割を果たせる立場にあると考えます。

個別の業界を見た場合に顕著な変化のトレンドはありますか。

大山
ハイテク業界についていえば、テクノロジードリブンで社会が変化する傾向がますます加速しています。その一方で、先進国を中心に物質的な充足度が満たされつつある今、「楽しみ」といった人間の心の問題もフォーカスされるようになりました。今までのように単に物質的な供給をするだけでなく、精神的な意味合いの供給ができるかどうかが問われています。

今市
メディア・エンターテインメント業界では今、グローバルビジネスへの伸長期を迎えています。日本のコンテンツ産業は海外での認知度も高く、市場性は大いに期待できる半面、海外展開のノウハウはこれまで十分に蓄積されてきませんでした。そのため、グローバルファームとしてのわれわれの知見やネットワークが生かせる部分は大きく、戦略策定から現地法人の設立、販売網の構築、さまざまなリスク管理にガバナンス対応、人事や財務会計に至るまで、総合的な支援サービスに対する引き合いが増えている状況です。

冨田
この20年ほどで、アニメやゲーム、キャラクターに代表される日本のIP(Intellectual Property)は日本の対外輸出を支える一大産業となるほどの非常に大きな力をつけました。日本のIPがグローバルでのビジネス展開を加速させることも、われわれの重要な使命だと考えています。

今市
そうですね。認知度の高さに加え、それを長期にわたって持続できるコンテンツが数多くある。この価値は容易に生み出せるものではありません。そのノウハウと実績を持つ日本企業の強さを、海外でしっかりとビジネスにつなげるための支援をしていきたいと思います。

社会変革を舞台裏で支えるTMTセクターの真価

TMTセクターとして、EYSCのパーパスをどのように体現していかれますか。

冨田
TMTは社会変革を前面で担う業界というよりも、「より良い社会」を構築するためのいわば裏方であり、そのための適切な手段を備えたプロの集まりであると考えています。

例えば、近未来社会として話題に上がるAGIやヒューマノイドロボティクスですが、これを実現させる大前提として、多くのTMT関連企業の持つ技術がそれらを支える産業とならない限り、実現が不可能であると考えています。そして、それを実現するために国や組織、文化の壁をも越えることが、われわれTMTセクターチームにとってのパーパスの体現であり、Value Proposition、すなわち選ばれる理由でもあります。

大山
モビリティもヘルスケアも、各種の公共サービスについても、われわれの普段の生活に関する様々なことが、デジタル技術や通信、それによって運ばれる数々のコンテンツにひもづいています。その産業を支えること自体が、「より良い社会」の体現と同義です。

そうした中で、EYSCだからこそ発揮できる強みとはどのようなことでしょう?

今市
私は3つの強みを挙げたいと思います。1つ目は、グローバル対応力。例えば、私のチームでは今、あるお客様のシステム構築案件を進めているのですが、米国、欧州、東アジアなど複数の国々における構想策定と導入支援が同時に動いています。これには国や地域を超えた連携が不可欠ですから、各地のEYメンバーファームの存在が非常に大きな助けになります。
2つ目は、オファリング対応力。先ほども触れたように、戦略から業務オペレーション、IT実装、リスク対応などと多岐にわたる複合的な課題に対して、ワンストップで対応できるチームが組めることの利点は大きいと思います。
加えて、時にはクライアント以上に業界事情に精通するセクター特化型の専門性の高さが3つ目の強みです。EYSCではこの「セクターフォーカス」の戦略が、ここ数年の成長路線の原動力となりました。

大山
日本のTMT産業はこれまで、ある面で欧米テクノロジー産業の後塵(こうじん)を拝してきました。その挽回を期してビジネスモデルの変革を推し進めるには、単に戦略策定に終わるわけにはいかず、オペレーションの仕組みやシステムの変革、カルチャーを変えることにも課題設定する必要があります。そういった総合的トランスフォーメーションを支援しているのがわれわれのチームであり、そのために海外の先進的なナレッジを存分に活用できることが、EYSCの価値だと思います。

冨田
もう1つ加えるなら、自分たちの持つサービスラインや売り込みたいケイパビリティに合わせて案件を形成するのではなく、あくまでクライアントの課題起点で解決策を探り、それに応じた最適のチーム編成で案件をつくること。つまり、プロダクトアウトではなくマーケットインのコンサルティング。EYSCはそれを信条とする顧客起点のコンサルティングファームです。

経営課題から社会課題へ。起点はいつも課題解決にあり

どのようなメンバーをチームに迎え入れたいですか。

冨田
キーワードは「社会課題の解決」です。グローバルな視野と活動の舞台を持って社会課題に立ち向かうこと。その新しいチャレンジに引かれる方に、ぜひ来ていただきたいと思います。

大山
社会に対して貢献したいことや、課題解決に対する使命感を持っている方で、そこに向かって正しく努力できる方に来ていただきたいと思います。この業界は変化が激しいので、いろいろなものを柔軟に捉えることができ、第三者の目線から客観的に事実を見つめる力を備えた人物への期待感が大きい。熱い思いに突き動かされる一方で、一歩引いて物事を見る冷めた視点も重要です。そういう方と一緒に働けるとうれしいですね。

今市
われわれはTMTという業界を全力で支えるために活動しているユニットですから、この業界に対して強い関心を抱き、より良くしたいと本気で考えている方と働きたいですね。また、複数の領域をまたぐコラボレーションで成果を挙げることが、EYSCの仕事の流儀です。コンサルティング経験の有無は問いませんが、多くのメンバーの中核に立って全体をまとめ上げ、価値を創出していくための協調性やリーダーシップに恵まれた方が望ましいと思います。

大山
経験値という意味では、必ずしもTMT業界に通じている必要はありません。クロスインダストリーの取り組みがますます加速中の業界です。むしろ、別の世界を知る人間の知見が生かされる機会も多いでしょう。また、この業界に特有の知識や方法論について学べるTMT特化型の教育コンテンツも整備していますので、心配はまったく不要です。

最後に、応募者の方へのメッセージをお願いします。

今市
繰り返しになりますが、提供するサービスの幅広さ、連携するプレイヤーの縦横無尽の広がりは、他のファームでは味わえないEYSCの魅力であり、強さです。ぜひ体感していただきたいと思います。

大山
EYSCが重視しているのはあくまでも課題解決。クライアントとの議論を通じて課題をつかみ、そこを起点にどんなソリューションを提供できるかを考えます。解決法ありきのサービスとは一線を画したコンサルティングに興味がある方のご応募をぜひお待ちしています。

冨田
この変革期において、「未知なるものへの旺盛な好奇心」を持っていること、そして「コネクトする行動力」を持っていることは極めて大きな武器になります。「アイデア・ビジネス・人」を結びつけるアクションこそが、新しいものを生み出す原動力です。そうした挑戦に喜びを感じる方の参画をお待ちしています。

チーム紹介

テクノロジー・メディア・通信チーム

プロジェクト事例

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メディア・エンターテインメント
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